JR東海、リニアの影に東海道新幹線の快走──2026年3月期1Q決算を読む

「リニアは止まったまま」。だが、「東海道新幹線は止まらない」──。そんな印象を強く与えるのが、JR東海の2026年3月期第1四半期決算だ。

営業収益は4,782億円（前年同期比+9.9％）、営業利益は**2,212億円（同+20.0％）**と絶好調の滑り出しを見せた。その立役者は言うまでもなく、東海道新幹線である。

東海道新幹線、“三重奏”の追い風で増収11％

同新幹線の運輸収入は前年同期比+11％増の3,831億円。この伸びの要因は以下の3つに分解されている：

観光・インバウンドとビジネスの両面で需要が戻りつつあり、2018年度比で105％まで回復しているのは注目に値する。特に、万博による収益効果は1Qだけで約140億円に達しており、通期では200億円超の寄与が見込まれる。

インバウンド収入の推計値は1Qで約450億円。これは前年同期比で約1.5倍以上と見られ、訪日客の旺盛な旅行需要が東海道新幹線の利用に直結している。

特に注目すべきは、インバウンドに対応した高価格帯グリーン車の利用促進や、「エクスプレス予約」制度の価格改定、外資系ホテルとの提携強化など、富裕層インバウンド戦略が形になりつつある点だ。

営業利益は前年同期比+20％の2,212億円、純利益は**+21％の1,462億円**と絶好調。流通（駅ナカ商業）、不動産（沿線ホテルなど）部門も堅調で、グループ全体として盤石な利益体制を築きつつある。

新幹線車両「N700S」や在来線特急「HC85系」の追加投入も進められており、旺盛な需要に合わせた供給体制の強化が着々と進んでいる。

一方で、中央新幹線（リニア）計画は依然として足踏み状態だ。静岡工区における水資源・環境問題については「水資源に関する対話は完了」とされているものの、依然として本格着工には至っていない。

「静岡県との対話は丁寧に続けていく」との姿勢を強調するものの、開業時期に関する具体的な言及はゼロ。同プロジェクトが重荷となり、株主や投資家からの懸念が拭えないのも事実だ。

ホテル事業では、奈良や高山、京都など観光地での外資系ホテル開業を進めており、鉄道との相乗効果を狙った動きが目立つ。

ただし、足元のホテル稼働率はやや低調で、6月実績では**稼働率74.1％（前年同期比-2.1pt）**と減少傾向。高単価路線の中で、価格とサービスのバランスが問われる局面にあることは意識したい。

今回の決算を総括すると、以下のような構図が浮かび上がる：

JR東海の業績は、まさに**“進むべきところは進み、止まるところは止まっている”**状態である。問題は、この「止まっている部分（リニア）」にどれだけ時間とコストを割き続けるかという、経営の根本的な選択であろう。